従業員の運動習慣を促進継続させるには

日本の生産年齢人口が将来にわたり減少する見込みにある中、企業等職場の生産性を維持・向上させるには、従業員が一日の大半を過ごす職場での健康づくりに関する取り組みが必要不可欠であると考えられます。一方で、「運動が健康に良いことは分かっているんだけど、なかなかする気になれない」「健康診断で運動を勧められて始めたけれど、億劫になってやめてしまった」など、こういった人は、働く世代において少なくないのではないかと思います。健康づくりに関する行動として運動習慣を取り上げ、運動習慣がない人があるように行動変容すること・運動習慣がある人が継続することに対して、職場はこれまでの運動勧奨に関する普及・啓発から一歩進んでどのようなアプローチが可能か、その可能性につき考察したものが発表されています。今回の発表では、「運動習慣なし」でも健康情報入手頻度が高い人は、低い人と比べて、運動習慣改善意思にかかわらず１年後に「運動習慣あり」へと行動変容しやすい傾向が見られたそうです。分析対象者が見た健康情報の具体的内容や情報収集のメディアについては今後詳細に調査する必要があると思われますが、従業員が一日の大半を過ごす職場において健康情報に触れる環境を整備することは、運動習慣がない従業員の行動変容を促進し運動習慣がある従業員を増やす上で有効である可能性があると考えられます。また運動習慣がある人のうち運動した日・運動量を記録している人は、記録していない人と比べて、時間割引率の傾向（小中学生の時の夏休みの宿題の計画・実行状況）にかかわらず、１年後でも運動習慣を継続しやすい傾向が見られたそうです。分析対象者が運動の記録に用いた手法については今後詳細に調査する必要があると思われますが、より簡易な方法であれば記録の継続が期待できることから、スマートフォンのアプリ等による運動の記録を職場において推進することは、運動習慣がある従業員の運動継続を促進する上で有効である可能性があると考えられます。働く人が長く健康にいられるよう、自身の健康に目を向け、少しでも興味を持ってもらえる環境作りが大事なのかも知れません。詳しくはこちらを。https://www.myilw.co.jp/publication/myilw/pdf/myilw_no96_feature_4.pdf